人事
人事管理 セミナー・録画| 開催日 | 2025年8月27日(水) |
|---|---|
| 開催時 | 10:00～16:00 |
| 会場 | 御茶ノ水トライエッジカンファレンス 住所：東京都千代田区神田駿河台4-2-5 TEL：03-5289-0177 〔JR御茶ノ水駅から徒歩３分、地下鉄・新御茶ノ水駅から徒歩２分〕 |
| 申込み〆切 | 2025年8月18日(月) |
| 参加対象 | 新任の人事担当者・労働組合の役員・人事企画担当者 |
| 参加費 | 会員：22,000円（税込 24,200円） 一般：26,000円（税込 28,600円） ※録画受講の方は、入金確認後ご視聴できるようになります |
| 備考 | 会場受講に関するご案内はこちら |
| ＊当日会場受講・当日オンライン受講・録画受講は同額です。 ＊当日会場受講の場合には、テキスト代、昼食代を含みます。 ＊当日会場受講、当日オンライン受講でも、特典として録画が付きます。 ＊会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌６誌（『賃金事情』『労務事情』『労働判例』『企業と人材』『医事業務』『病院経営羅針盤』）いずれかのご購読者。 |
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| 開催日 | 2025年8月27日(水) |
|---|---|
| 開催時 | 10:00～16:00 |
| 会場 | オンライン |
| 申込み〆切 | 2025年8月21日(木) |
| 参加対象 | 新任の人事担当者・労働組合の役員・人事企画担当者 |
| 参加費 | 会員：22,000円（税込 24,200円） 一般：26,000円（税込 28,600円） ※録画受講の方は、入金確認後ご視聴できるようになります |
| 備考 | オンライン受講に関するご案内はこちら |
| ＊当日会場受講・当日オンライン受講・録画受講は同額です。 ＊当日会場受講の場合には、テキスト代、昼食代を含みます。 ＊当日会場受講、当日オンライン受講でも、特典として録画が付きます。 ＊会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌６誌（『賃金事情』『労務事情』『労働判例』『企業と人材』『医事業務』『病院経営羅針盤』）いずれかのご購読者。 |
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| 配信日 | 2025年9月9日(火) ～ 2025年11月28日(金) |
|---|---|
| 会場 | 録画（オンデマンド）配信 |
| 申込み〆切 | 2025年11月20日(木) |
| 参加対象 | 新任の人事担当者・労働組合の役員・人事企画担当者 |
| 参加費 | 会員：22,000円（税込 24,200円） 一般：26,000円（税込 28,600円） ※録画受講の方は、入金確認後ご視聴できるようになります |
| 備考 | 録画配信に関するご案内はこちら |
| ＊当日会場受講・当日オンライン受講・録画受講は同額です。 ＊当日会場受講の場合には、テキスト代、昼食代を含みます。 ＊当日会場受講、当日オンライン受講でも、特典として録画が付きます。 ＊会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌６誌（『賃金事情』『労務事情』『労働判例』『企業と人材』『医事業務』『病院経営羅針盤』）いずれかのご購読者。 |
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・人的資本経営とはなにか
・ジョブ型人事とはなにか
・人事マネジメントのパラダイムシフトが進む
・人事マネジメントの全体像
・モチベーションと報酬
・賃金水準をどう決めるか
・基本給、昇給、賞与の決め方
・職務給か役割給か
・職務等級／職務給設計の手順
・査定としての人事評価
・目標管理制度の課題
・評価の納得性をどう担保するか
・育成／アセスメントのための人事評価
・人材開発の目的
・トータル人材開発体系とは？
・複線型人事制度（キャリア開発）の見直し
・ジョブローテーションの目的と見直し
・タレントマネジメントの設計・運用フレーム
・人的資本経営とはなにか
・ジョブ型人事とはなにか
・人事マネジメントのパラダイムシフトが進む
・人事マネジメントの全体像
・モチベーションと報酬
・賃金水準をどう決めるか
・基本給、昇給、賞与の決め方
・職務給か役割給か
・職務等級／職務給設計の手順
・査定としての人事評価
・目標管理制度の課題
・評価の納得性をどう担保するか
・育成／アセスメントのための人事評価
・人材開発の目的
・トータル人材開発体系とは？
・複線型人事制度（キャリア開発）の見直し
・ジョブローテーションの目的と見直し
・タレントマネジメントの設計・運用フレーム
早稲田大学第一文学部心理学専修(1987年)。事業会社の人事部門、金融系シンクタンク、会計系コンサルティングファーム等を経て2018年に株式会社寺崎人財総合研究所を設立。
組織・人事マネジメント領域のコンサルタントとして20年超の経験を有し、幅広い業種において人事制度構築・人事業務プロセス変革を中心としたコンサルティングを手がけ、関与企業はこれまでに300社を超える。
主な著書として『実践人事マネジメント改革(共著)』『職務基準の人事制度(共著)』『最新 人事担当になったら読む人事マネジメント概論』(労務行政)、『キャリアの取説』(日本経済新聞出版社)他多数。
「ご参考：2024年7月開催：人事マネジメントの基礎を学ぶセミナー 動画ハイライト）」
