人事
人事管理 セミナー・録画| 開催日 | 2025年6月26日(木) |
|---|---|
| 開催時 | 10:00～16:00 |
| 会場 | 全国町村会館 第1会議室 住所：東京都千代田区永田町1-11-35 TEL：03-3581-0471 〔地下鉄・永田町駅より徒歩１分、地下鉄・赤坂見附駅より徒歩５分〕 |
| 申込み〆切 | 2025年6月17日(火) |
| 参加対象 | 経営企画担当者・人事企画担当者、労働組合の役員 |
| 参加費 | 会員：22,000円（税込 24,200円） 一般：26,000円（税込 28,600円） ※録画受講の方は、入金確認後ご視聴できるようになります |
| 備考 | 会場受講に関するご案内はこちら |
| ＊当日会場受講・当日オンライン受講・録画受講は同額です。 ＊当日会場受講の場合には、テキスト代、昼食代を含みます。 ＊当日会場受講、当日オンライン受講でも、特典として録画が付きます。 ＊会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌６誌（『賃金事情』『労務事情』『労働判例』『企業と人材』『医事業務』『病院経営羅針盤』）いずれかのご購読者。 |
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| 開催日 | 2025年6月26日(木) |
|---|---|
| 開催時 | 10:00～16:00 |
| 会場 | オンライン |
| 申込み〆切 | 2025年6月19日(木) |
| 参加対象 | 経営企画担当者・人事企画担当者、労働組合の役員 |
| 参加費 | 会員：22,000円（税込 24,200円） 一般：26,000円（税込 28,600円） ※録画受講の方は、入金確認後ご視聴できるようになります |
| 備考 | オンライン受講に関するご案内はこちら |
| ＊当日会場受講・当日オンライン受講・録画受講は同額です。 ＊当日会場受講の場合には、テキスト代、昼食代を含みます。 ＊当日会場受講、当日オンライン受講でも、特典として録画が付きます。 ＊会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌６誌（『賃金事情』『労務事情』『労働判例』『企業と人材』『医事業務』『病院経営羅針盤』）いずれかのご購読者。 |
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| 配信日 | 2025年7月9日(水) ～ 2025年10月31日(金) |
|---|---|
| 会場 | 録画（オンデマンド）配信 |
| 申込み〆切 | 2025年10月24日(金) |
| 参加対象 | 経営企画担当者・人事企画担当者、労働組合の役員 |
| 参加費 | 会員：22,000円（税込 24,200円） 一般：26,000円（税込 28,600円） ※録画受講の方は、入金確認後ご視聴できるようになります |
| 備考 | 録画配信に関するご案内はこちら |
| ＊当日会場受講・当日オンライン受講・録画受講は同額です。 ＊当日会場受講の場合には、テキスト代、昼食代を含みます。 ＊当日会場受講、当日オンライン受講でも、特典として録画が付きます。 ＊会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌６誌（『賃金事情』『労務事情』『労働判例』『企業と人材』『医事業務』『病院経営羅針盤』）いずれかのご購読者。 |
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・人的資本経営とは
・有価証券報告書における人的資本開示
・ジョブ型人事導入の主な背景と目的
・進む人材の二極化と選別 ほか
・人材戦略と人事マネジメント体系
・人材要件定義/職務記述書(Job Description)
・要員計画策定・要員適正化実施アプローチ
・人材ポートフォリオの策定
・タレントマネジメント
・サクセッションプラン（後継者計画）の実施
・業務量適正化施策
・適材適所を実現する人材配置のあり方
・ゼネラリスト、スペシャリスト
・複線型人事制度（キャリア開発）の見直し ほか
・損益分岐点と人件費管理
・賃金管理と要員管理の関係
・報酬戦略と賃金管理
・職務等級／職務給設計
・賞与はどう決めるべきか ほか
・人的資本経営とは
・有価証券報告書における人的資本開示
・ジョブ型人事導入の主な背景と目的
・進む人材の二極化と選別 ほか
・人材戦略と人事マネジメント体系
・人材要件定義/職務記述書(Job Description)
・要員計画策定・要員適正化実施アプローチ
・人材ポートフォリオの策定
・タレントマネジメント
・サクセッションプラン（後継者計画）の実施
・業務量適正化施策
・適材適所を実現する人材配置のあり方
・ゼネラリスト、スペシャリスト
・複線型人事制度（キャリア開発）の見直し ほか
・損益分岐点と人件費管理
・賃金管理と要員管理の関係
・報酬戦略と賃金管理
・職務等級／職務給設計
・賞与はどう決めるべきか ほか
早稲田大学第一文学部心理学専修(1987年)。事業会社の人事部門、金融系シンクタンク、会計系コンサルティングファーム等を経て2018年に株式会社寺崎人財総合研究所を設立。
組織・人事マネジメント領域のコンサルタントとして20年超の経験を有し、幅広い業種において人事制度構築・人事業務プロセス変革を中心としたコンサルティングを手がけ、関与企業はこれまでに300社を超える。
主な著書として『実践人事マネジメント改革(共著)』『職務基準の人事制度(共著)』『最新 人事担当になったら読む人事マネジメント概論』(労務行政)、『キャリアの取説』(日本経済新聞出版社)他多数。
「ご参考：2024年7月開催：人的資本経営時代の要員適正化・人件費適正化セミナー 動画ハイライト）」
