人事
人事管理 セミナー・録画| 開催日 | 2025年5月14日(水) |
|---|---|
| 開催時 | 10:00～16:00 |
| 会場 | 全国町村会館 第１会議室 住所：東京都千代田区永田町1-11-35 TEL：03-3581-0471 〔地下鉄・永田町駅より徒歩１分、地下鉄・赤坂見附駅より徒歩５分〕 |
| 申込み〆切 | 2025年4月30日(水) |
| 参加対象 | 新任担当者、人材開発担当者、労働組合の役員 |
| 参加費 | 会員：22,000円（税込 24,200円） 一般：26,000円（税込 28,600円） ※録画受講の方は、入金確認後ご視聴できるようになります |
| 備考 | 会場受講に関するご案内はこちら |
| ＊当日会場受講・当日オンライン受講・録画受講は同額です。 ＊当日会場受講の場合には、テキスト代、昼食代を含みます。 ＊当日会場受講、当日オンライン受講でも、特典として録画が付きます。 ＊会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌６誌（『賃金事情』『労務事情』『労働判例』『企業と人材』『医事業務』『病院経営羅針盤』）いずれかのご購読者。 |
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| 開催日 | 2025年5月14日(水) |
|---|---|
| 開催時 | 10:00～16:00 |
| 会場 | オンライン |
| 申込み〆切 | 2025年5月7日(水) |
| 参加対象 | 新任担当者、人材開発担当者、労働組合の役員 |
| 参加費 | 会員：22,000円（税込 24,200円） 一般：26,000円（税込 28,600円） ※録画受講の方は、入金確認後ご視聴できるようになります |
| 備考 | オンライン受講に関するご案内はこちら |
| ＊当日会場受講・当日オンライン受講・録画受講は同額です。 ＊当日会場受講の場合には、テキスト代、昼食代を含みます。 ＊当日会場受講、当日オンライン受講でも、特典として録画が付きます。 ＊会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌６誌（『賃金事情』『労務事情』『労働判例』『企業と人材』『医事業務』『病院経営羅針盤』）いずれかのご購読者。 |
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| 配信日 | 2025年5月27日(火) ～ 2025年10月31日(金) |
|---|---|
| 会場 | 録画（オンデマンド）配信 |
| 申込み〆切 | 2025年10月24日(金) |
| 参加対象 | 新任担当者、人材開発担当者、労働組合の役員 |
| 参加費 | 会員：22,000円（税込 24,200円） 一般：26,000円（税込 28,600円） ※録画受講の方は、入金確認後ご視聴できるようになります |
| 備考 | 録画配信に関するご案内はこちら |
| ＊当日会場受講・当日オンライン受講・録画受講は同額です。 ＊当日会場受講の場合には、テキスト代、昼食代を含みます。 ＊当日会場受講、当日オンライン受講でも、特典として録画が付きます。 ＊会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌６誌（『賃金事情』『労務事情』『労働判例』『企業と人材』『医事業務』『病院経営羅針盤』）いずれかのご購読者。 |
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人材開発にかかる今日的課題
人的資本経営とは
人材版伊藤レポート2.0とは
ジョブ型人事導入の主な背景と目的
人事マネジメントのパラダイムシフトが進む
人事マネジメントにおける人材開発の位置づけ
人材要件定義／職務記述書
人材ポートフォリオと人材開発方針
人事マネジメントと人材開発
ジョブローテーションの目的と見直し
複線型人事制度（キャリア開発）の見直し
タレントマネジメントの設計・運用フレーム
サクセッションプランの実施
トータル人材開発体系とは
人材開発のための人事評価
ノーレイティングのメリットと課題
研修の種類と目的
研修手法とメリット／デメリット
外部リソースの活用とベンダーセレクション
新入社員研修／オンボーディングプロセス／若手・中堅社員研修／
中間管理職研修／上級管理職研修
人材開発にかかる今日的課題
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人材版伊藤レポート2.0とは
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ジョブローテーションの目的と見直し
複線型人事制度（キャリア開発）の見直し
タレントマネジメントの設計・運用フレーム
サクセッションプランの実施
トータル人材開発体系とは
人材開発のための人事評価
ノーレイティングのメリットと課題
研修の種類と目的
研修手法とメリット／デメリット
外部リソースの活用とベンダーセレクション
新入社員研修／オンボーディングプロセス／若手・中堅社員研修／
中間管理職研修／上級管理職研修
早稲田大学第一文学部心理学専修(1987年)。事業会社の人事部門、金融系シンクタンク、会計系コンサルティングファーム等を経て2018年に株式会社寺崎人財総合研究所を設立。
組織・人事マネジメント領域のコンサルタントとして20年超の経験を有し、幅広い業種において人事制度構築・人事業務プロセス変革を中心としたコンサルティングを手がけ、関与企業はこれまでに300社を超える。
主な著書として『実践人事マネジメント改革(共著)』『職務基準の人事制度(共著)』『最新 人事担当になったら読む人事マネジメント概論』（労務行政）、『キャリアの取説』(日本経済新聞出版社)他多数。
「ご参考：2024年５月開催：人材開発の基本、教育体系の構築・運営セミナー 動画ハイライト）」
