人事
人事管理 セミナー・録画| 開催日 | 2024年7月30日(火) |
|---|---|
| 開催時 | 10:00～16:00 |
| 会場 | 全国町村会館 第1会議室 住所：東京都千代田区永田町1-11-35 TEL：03-3581-0471 〔地下鉄・永田町駅より徒歩１分、地下鉄・赤坂見附駅より徒歩５分〕 |
| 申込み〆切 | 2024年7月19日(金) |
| 参加対象 | 新任の人事担当者・労働組合の役員・学び直しをされたい人事担当者 |
| 参加費 | 会員：22,000円（税込 24,200円） 一般：26,000円（税込 28,600円） ※録画受講の方は、入金確認後ご視聴できるようになります |
| 備考 | 会場受講に関するご案内はこちら |
| ＊当日会場受講・当日オンライン受講・録画受講は同額です。 ＊当日会場受講の場合には、テキスト代、昼食代を含みます。 ＊当日会場受講、当日オンライン受講でも、特典として録画が付きます。 ＊会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌７誌（『賃金事情』『労務事情』『人事の地図』『労働判例』『企業と人材』『医事業務』『病院経営羅針盤』）いずれかのご購読者。 |
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| 開催日 | 2024年7月30日(火) |
|---|---|
| 開催時 | 10:00～16:00 |
| 会場 | オンライン |
| 申込み〆切 | 2024年7月24日(水) |
| 参加対象 | 新任の人事担当者・労働組合の役員・学び直しをされたい人事担当者 |
| 参加費 | 会員：22,000円（税込 24,200円） 一般：26,000円（税込 28,600円） ※録画受講の方は、入金確認後ご視聴できるようになります |
| 備考 | オンライン受講に関するご案内はこちら |
| ＊当日会場受講・当日オンライン受講・録画受講は同額です。 ＊当日会場受講の場合には、テキスト代、昼食代を含みます。 ＊当日会場受講、当日オンライン受講でも、特典として録画が付きます。 ＊会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌７誌（『賃金事情』『労務事情』『人事の地図』『労働判例』『企業と人材』『医事業務』『病院経営羅針盤』）いずれかのご購読者。 |
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| 配信日 | 2024年8月9日(金) ～ 2024年12月20日(金) |
|---|---|
| 会場 | 録画（オンデマンド）配信 |
| 申込み〆切 | 2024年12月13日(金) |
| 参加対象 | 新任の人事担当者・労働組合の役員・学び直しをされたい人事担当者 |
| 参加費 | 会員：22,000円（税込 24,200円） 一般：26,000円（税込 28,600円） ※録画受講の方は、入金確認後ご視聴できるようになります |
| 備考 | 録画配信に関するご案内はこちら |
| ＊当日会場受講・当日オンライン受講・録画受講は同額です。 ＊当日会場受講の場合には、テキスト代、昼食代を含みます。 ＊当日会場受講、当日オンライン受講でも、特典として録画が付きます。 ＊会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌７誌（『賃金事情』『労務事情』『人事の地図』『労働判例』『企業と人材』『医事業務』『病院経営羅針盤』）いずれかのご購読者。 |
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・人的資本経営の目的
・メンバーシップ型からジョブ型人事へのパラダイムシフト
・人材ポートフォリオ管理と人事制度
・職能資格制度と職務等級制度
・職務評価と職務給の設計
・賞与制度のあり方
・戦略的人件費管理のあり方
・業績評価と能力評価
・業績評価のバリエーション
・目標管理制度の本質
・“No Ratings”の可能性を探る
・研修とゼネラリスト育成に偏った人材開発体系の見直し
・タレントマネジメントとサクセッションプランの連動
・メンバーシップ型におけるキャリア自律の限界
・人的資本経営の目的
・メンバーシップ型からジョブ型人事へのパラダイムシフト
・人材ポートフォリオ管理と人事制度
・職能資格制度と職務等級制度
・職務評価と職務給の設計
・賞与制度のあり方
・戦略的人件費管理のあり方
・業績評価と能力評価
・業績評価のバリエーション
・目標管理制度の本質
・“No Ratings”の可能性を探る
・研修とゼネラリスト育成に偏った人材開発体系の見直し
・タレントマネジメントとサクセッションプランの連動
・メンバーシップ型におけるキャリア自律の限界
早稲田大学第一文学部心理学専修(1987年)。事業会社の人事部門、金融系シンクタンク、会計系コンサルティングファーム等を経て2018年に株式会社寺崎人財総合研究所を設立。
組織・人事マネジメント領域のコンサルタントとして20年超の経験を有し、幅広い業種において人事制度構築・人事業務プロセス変革を中心としたコンサルティングを手がけ、関与企業はこれまでに300社を超える。
主な著書として『実践人事マネジメント改革(共著)』『職務基準の人事制度(共著)』『最新 人事担当になったら読む人事マネジメント概論』(労務行政)、『キャリアの取説』(日本経済新聞出版社)他多数。
「ご参考：2023年11月開催：要員適正化・人件費適正化の進め方セミナー 動画ハイライト）」
